職場都市伝説 外資系企業の秘密を探る 泣ける職場事情-MSN転職・アルバイト-
まことしやかにささやかれる、業界や会社にまつわる都市伝説。
その風説は真実なのか？ それともただのうわさだったのか？
伝説が生まれたルーツと、その真相を検証する！
ある外資系の大手通信機器メーカーでは、通年で5％の人員削減を人事採用計画に盛り込んでいるという。過去の業績にかかわらず、その年の業績不振者を5％カットするというのだ。評価基準はポテンシャルではなく、成果のみが対象となる。これは、業績不振による一時的なリストラではなく、ヒューマンリソースを循環させる、いわば人材のデトックスとも言うべき手法である。
「外資系大手ネットワーク機器メーカーの本部長などを歴任した人物が、その功績を評価されヘッドハンティングで入社しました。業界では有名な人でしたよ。しかし、昨年度の業績不振により、わずか3年で解雇されてしまいましたね」（外資系通信機器メーカー勤務 40歳・男性）
日系企業だと、「社歴が3年未満」「転職回数が多い」といった条件では、転職が不利になるといわれるが、これらは外資系企業には該当しないケースが多い。
「部長など役職名を付けず、〜さんで呼ぶフラットな人間関係があったり、全社の共通な言語は英語であったり、独自の風土が根付いていますね。一度こうした環境になじんでしまうと、日系企業で働くのは違和感があると思います」（外資系医療メーカー勤務 35歳・男性）
セクションにかかわらず、海外の本社や世界各国の拠点とのコミュニケーションツールとして英語スキルを問われることは少なくない。つまり、外資系企業では、日系企業とは採用基準が大きく異なるのである。外資系企業→外資系企業は、スムーズな転職を成功させるための効果的な手段と言える。外資サーファーとは、自らの経歴を武器にキャリアアップを実現していく人のことなのだ。
