給与明細に差がでる！ぬかりない「＋α」の獲得術
「転職するとしたら、どんな会社がいいの？」特集の総まとめとして、タイプ別に、より多くの「賞与」や「諸手当」を獲得する方法をご紹介します！
-
1000名以上規模のハウス食品（約2300名）・エスビー食品（約1100名）で平均支給額おおよそ82万円に対し、同業界300人規模の某社で平均支給額43万円。こういった企業規模による賞与支給額の格差は確かに存在する（当然のことながら業績連動型賞与かつ業績が良い会社が望ましい）。さらに、諸手当においても社員数と諸手当額は比例の傾向だ。
-
企業が負担する総諸手当額の5割は住宅関連。今もマイホーム購入はお勧め。
-
- やっぱり半官半民の「電気・ガス・水道」は諸手当が肉厚。次いで金融・保険業や資格手当が狙える（特殊技能が必要とされる）鉱業やIT。
- 年功序列が残る鉄鋼・自動車・食品などの製造業へ。40代・課長クラスまで待つべし。
プロフィール 賞与 諸手当 30歳役職なし
（未婚・マイホームなし）40万円 3万円／月 40歳課長
（既婚・マイホームなし）140万円 12万円／月
-
還付金を増やすには配偶者の年収は141万円以下に。また地震保険が新たに控除対象。
-
- ストックオプションがあるIT系。米ヤフーでは過去に若者が億万長者となっているほか、年間150万〜200万円分付与される外資系IT企業も。
- 金融・不動産では成果を出せば賞与額が跳ね上がる。特に外資系はハイリターン。
プロフィール 国内系 外資系 35歳
（金融・目標達成度100％）40万円 1200万円
-
退職金は入社前に規定をチェック。流動の激しい業界は少ない（あるいはない）傾向。
「業績連動型で、業績の良い会社ってどこにある？」。それを知る足がかりとなる08年度のキーワードは「モバイル（携帯）」と「シニア向けビジネス」だ。昨年末には携帯情報サイト運営のディー・エヌ・エー（DeNA）が旅行業大手のクラブツーリズムと組み、中高年向けSNSサイトを開設。注目ビジネスの両方を手がけるようになった。同社では社員に対する福利厚生も拡充しており、育児手当に関しても従来は「第一子に月額5000円」支給だったものが、「第二子に同5000円」「第三子以降は同1万円」を支給するようになった。
