景気が悪くなると、まず真っ先に広告販促費が削減されます。そういった意味で、私が専門とする広告業界は経済全体の状況を反映していると思います。広告業界のトップである電通、博報堂グループの役員報酬が約7〜15％カットになったことからも明らかなように、今年の冬のボーナスは前年対比で減少傾向にあるのは明らかです。

広告業界はメーカーや金融など、他業界とも深いつながりがありますので、業績連動という点で考えると、どの業界も厳しいのではないでしょうか？　業界内でも格差があるので一概には言えませんが、企業によっては、まったくボーナスが出ないというケースも考えられますよ。

外資系やクリエイティブ系に多く見られる「年俸制裁量労働スタイル」で働いている方々は、あらかじめボーナスが給与内にインクルードされているのですが、景気後退の今年は契約更改時に年俸が落ちることも予測されます。そもそもボーナスとは、収益が上がった際の社員への利益還元的な意味合いを持つものなので、業績が上がらない限り、厳しい状態が続くでしょう。少なくても半年間は我慢の時期でしょうね。

しかしマスコミ・広告分野でいうと、メディカル系やモバイル、ネットの中でも音楽配信や通信販売のイーコマースなど、一部に業績が好調な業界もあります。新しいビジネスモデルにチャレンジしている会社ほど伸びる可能性があるのではないでしょうか？
　
今年の冬のボーナスはあまり期待できないかもしれませんが、各業界が収益構造を変える再編時期を迎える際には、それにふさわしい人材が必要とされるはずです。それまで、業界研究とスキルアップに励み、転職を成功させて来年のボーナスに期待するのも一つの手かもしれませんね。